関係各位様
平成14年8月19日




全日本仏教会・信教の自由に関する委員会・委員
真言宗豊山派・泉福寺住職
弁護士    岡    田    弘    隆


第1、はじめに

    拙子は、真言宗豊山派の一寺院の住職であるかたわら、弁護士をしております者であリます。全日本仏教会の「信教の自由に関する委員会」の一委員もつとめております。
ついでに申し上げますと、拙子の父親は住職でありましたが、先の大戦末期に召集され、沖縄戦への増援部隊として奄美大島沖合で撃沈され、かろうじて奄美大島に泳ぎ着き、そこの魚雷艇特攻基地の穴掘り作業に従事して敗戦を迎えましたが、この戦地での病気がもとで昭和23年に戦病死したものであります。
    このことを契機として、拙子は自坊で仏教徒が二度と同じ過ちを犯すことがないように、反戦の誓いのもと、戦没戦災犠牲者の供養を続けて参りました。

第2、3点セットの一つとしての新たな国立追悼施設

    昨年の小泉首相の靖国神社参拝以来の問題として、また国会で有事法関連法案が審議されました関係から、靖国神社に替わる新たな国立の追悼施設の必要性の有無が、焦眉の問題となっております。
    官房長官の下には「追悼・平和祈念のための記念碑等施設の在り方を考える懇談会」が平成13年12月19日を第1回として開始されて、議論が進められております。
    ここでの議論の内容を「懇談会議事要旨」からみますと、おおよその合意として「追悼対象として戦前だけでなく、戦後を含めること。戦前については、明治維新以降であること。戦後の対象者は、自衛隊の防衛活動、国際平和活動を入れる。」「戦後は、今後あり得べき自衛のための死没者と、国際平和維持のための協力による死没者という2つの新しいカテゴリーが並んだ。整理して分ければ非常にすっきりする。」などと語られております。
    要するに、一宗教法人にすぎない、またA級戦犯の合祀されている靖国神社では新たな有事法体制にはそぐわないので、今後の新たな戦死者を国家が英雄として追悼する施設を造ることが、公然と語られているのです。
    これは端的に申し上げて「新しい靖国神社。第2の靖国神社」そのものを造る議論であります。
    有事法体制の完成には3点セットとして、
第一に、実体法としての有事法体制のための法整備と、
第二に、これを支える市区町村、町内・自治会段階での民間防衛体制の整備と、
そして第三に、これなくしては完成しないのが、新しい戦死者を英雄として祭る国立追悼施設の整備、
この3点セットが是非とも必要とされているのです。

第3、靖国国家護持派からの攻撃

    しかし、有事法体制の完成には、この3点セットが是非とも必要だと考えられているのですが、従来からの靖国国家護持派からは、新たな国立追悼施設を造ることが、攻撃されています。
    靖国神社を国営化することは、60年代から70年代にかけて、繰り返し執勧に計画されてきましたが、広範な世論の反対のなかで、実現しませんでした。最近になっても、A級戦犯の合祀だけをはずして靖国神社を国営化する案が、自民党の有力者や遺族会関係者から提案されたりしておりますが、依然として靖国は靖国のままでの国家としての護持を求める意見が一部では根強いのです。
    こうした勢力からみると、官房長官の下での懇談会は、靖国に対立する勢力と見られており、去る6月11日には「国立追悼施設に反対する国民集会」が2000名を集めて開かれていますし、『正論』8月号では「靖国の英霊を冒涜する国立追悼施設と日本の病理」を、また『諸君』は8月号で「総理官邸のゾンビ    福田官房長官の研究・何用あっての『靖国』殺し」を掲載して、新しい国立追悼施設の構想は「靖国神社と競合・対立するものだ」等と強い危機感をあらわにしています。
    こうして、有事体制を進めることについては、共通の利害のもとにありながら、靖国護持派と新たな追悼施設を進める勢力との間には、一定の矛盾対立が存在するという複雑な事態を生み出しているのです。

第4、「新しい国立追悼施設をつくる会」設立経過と危険性

1、「新しい国立墓苑をつくる会」準備会    平成14年6月5日

    さて、そのような複雑な事態のなかで、新しい戦死者のためには、新しい国立追悼施設が必要と判断する小泉政権のもとで、前記のように官房長官の下での「追悼・平和祈念のための記念碑等施設の在り方を考える懇談会」での議論が進められておりますが、ここでの議論がまとまるのかどうか、とも言われてもいるのです。
    なぜならば前記のように靖国護持派からの攻撃も相当程度に強力だからです。

    そこで、どうしても必要になったのが、民間から小泉政権に同調する強力な運動でした。
    民間、特に宗教界から小泉政権に同調する強力な運動があることをアピールできれば、「新しい追悼施設」へのサポートとなり、また反面「靖国派」への牽制となります。
    そこに登場したのが、今回の噺しい国立墓苑をつくる会(「新しい国立追悼施設をつくる会」と名称を変更)」でした。
    その準備会の第1回会合が、6月5日に「ホテルニューオータニ」で開かれていました。
その資料が、別紙の「資料1、8枚」です。

2、危険な動きに、緊急意見書

    また、この資料1を入手して、私が直ちに「緊急意見書」として、真宗本願寺派その他に出したものの一部が、「資料2、4枚」です。
    この緊急意見書では、「新しい国立墓苑をつくる会」準備会での前記「資料1」を分析して、名簿の中で、最も中心的役割を担っている一人が、真宗本願寺派の石上宗会議長であることを明かにしました。
    ところで私は、前記のように全仏の「信教の自由に関する委員会」に所属していますが、ある筋からこの「資料1」を6月中旬に入手するまで、全くこの準備会が進められ
ていることを知りませんでした。また私と同様に全仏の委員会に所属している方々も、全く知らなかったというように聞いていますし、私の知っている真宗本願寺派関係の方々も知らなかったというのですから、秘密裏隠密裏に進められていたものです。
    何故、そんなにも秘密裏に進める必要があったのか、そのことが既にこの会の性格と役割を、この上なく雄弁に語って余りあるのではないでしょうか。
    真剣に、また本気で、官房長官の下での「懇談会」の方向に反対するものであれば、堂々と、またこれまで通り靖国公式参拝等に反対してきた真宗大谷派その他の仲間と連帯して、議論と組織作りを進めればよかったはずです。
    それができずに、秘密裏に進めてきたのは、サッカー用語で言えば(ある方に教えていただいた表現ですが)、まさに「小泉政権にすりよる、小泉政権の為のサポーター、有事体制の為のサポーター」に外ならないからなのでしょう。
    最近の「中外日報」8月10日号の一面報道によりますと、真宗本願寺派「総局は、『新しい国立の追悼施設』構想は“右傾化”の傾向が懸念される政府に“第二の靖国”をつくらせないための宗派としての意思表示であることを強調」したとのことです。
    しかし、何故「宗派としての意思表示」を行うことを、何よりも大切な宗派内部と、また真宗10派連合や全仏などに、秘密裏に進めたのでしょうか。また、何故、真宗大谷派その他の仲間と連帯して、議論と組織作りを進められなかったのでしょうか。
    それらの多くの疑問へは、まじめな回答ができないはずです。

3、「新しい国立追悼施設をつくる会」のその後

    「新しい国立墓苑をつくる会準備会」は、その後7月1日に第2回の準備会を開いています。
    更に、7月15日には、第3回準備会を開き、ここで名称を「新しい国立追悼施設をつくる会」と変更したようです。この第3回準備会の資料が、別紙の「資料3、9枚」で、「呼びかけ文(案)・2枚」と7月16日付の「設立準備会」名義での「各位」あて案内状1枚と、総理大臣と官房長官あての「申し入れ書(案)」6枚です。
    資料は雄弁に語ると言うのが、ここでも当てはまります。
    特に、7月16日付の前記「各位」あて案内状1枚では、その末尾に次のように書かれています。
    「追って官邸の日程(7月29日か30日)などを調整の上、設立総会のご案内を差し上げますので、あらかじめ貴台の日程をおとり下さった上、・・・設立総会へご出席下さいますようお願い申し上げます。」
    何故、    「官邸の日程」と設立総会の日程との調整が必要なのでしょうか。
    ここで、この準備会の主要なメンバーが、首相官邸と密接な連絡を取りつつ進めてきたことが、図らずも露呈する結果となっているのです。
    しかも、この案内状では、「団体代表者が組織決定の上でご参加下さる向きもありやに伺っておりますことから、・・・」と、肩書が団体代表者であれば、当然に組織決定の上で参加するものとして案内状を送っているのです。
    しかし、真宗本願寺派で、その後肩書を「総長」名とする参加をしたことについてみますと、「組織決定の上で」の参加と呼べる、組織内部での議論を尽くした経過があったのでしょうか。「総長の天の声」で、参加を強行したもののようでしたが、既成仏教教団の総長さんとは、そのような「天の声」権限を持つ存在なのでしょうか。
    一方で「官邸との密接な調整の上」で、他方の教団の内部では全く議論もなく天の声権限で参加を強行してしまうということは、総長権限の乱用以外の何物でもないかと思われます。

4、卜ーンダウンした設立総会

    その上で、設立総会を開いたというのが、7月30日でした。この設立総会関係の資料が、「資料4、4枚」です。「呼びかけ人」名簿1枚、「報道各位、プレス用経過」3枚です。この他に総理大臣宛の「申し入れ書」5枚がありますが、内容は前記資料3の「申し入れ書(案)」と全く同文ですので、資料同封は省略します。
    「呼びかけ人」名簿を見ますと、結局宗教関係から組織代表者が入ったのは、「真宗本願寺派」だけです。新宗教の立正佼成会は、かろうじて「外務部長」名での参加に止まり、準備会第1回に代理参加した「円応教」は不参加となりました。曹洞宗にも働きかけたようですが、不参加です。

    また、「報道各位、プレス用経過」3枚をみますと、そこには「本年1月から約半年間、数十回に及ぶ会合を積み重ねて参りました」とあります。しかし、準備会としては設立総会を入れて、4回の会合しか開いていません。それでは「数十回」の会合を積み重ねてきたのは、誰なのでしょうか。多分、石上氏と事務局の清水氏と、オブザーバーの議員と、それに官邸の誰かとなのでしょう、か?
    それにしても、準備会として設立総会まで入れて4回の会合なら、数十回とは書かないでしょう。どんなに裏方の黒子が数十回集まっても、公式発表文には数十回とは書かないものです。この方々が、この組織を私物化して考えている証拠ですネ。
    この報道各社あての文章には、「設立総会後、私どもの代表数人が官邸を訪れ、福田官房長官と面談の上、別紙、小泉純一郎・内閣総理大臣への・・・要請する申し入れ書に噺しい国立紀念・追悼施設の建立の考え方」を添付して手渡して参りました。」とありますが、聞くところによりますと、官邸では官房長官には会ってもらえず、事務官に会って手渡したのみであると言うのです。記者会見を取りやめたとは言え、「設立総会後、私どもの代表数人が官邸を訪れ、福田官房長官と面談の上」と、事実にないことを書くのはよくありません。記者会見を取りやめた理由を「呼びかけ人の中には、海外旅行中であったり、本日出発する者あったりして、日程調整もつきかねますので」としていますが、そうしてみますと、この7月30日午後に設立総会を開催したというのも、極めてあやしいものでしょう。要するに名前は出したが、設立総会の体裁はとてもつかなかったと言うところなのでしょう。
    こうして、なんとか強引に発足させたとは言え、「新しい国立追悼施設をつくる会」は当初の意図とは大きく掛け離れて、卜一ンダウンしたものとなったと言えましょう。
    しかし、トーンダウンしたからと言って、安心できるものではありません。今後はこの会の拡大をはかっていくことは日に見えていますから、この会の本質を広く知らせて拡大しないように十分に警戒しておく必要があると考えます。

第5、今後の見通し

1、国立追悼施設の真の提唱者は、だれなのか

    最近の報道とその分析をみてみますと、昨年の8月に小泉首相が靖国神社に参拝する直前の『聖教新聞』8月4日号社説は「だれでも詣でることのできる開放された国立墓地の計画なども早急に具体化されるべきであろう」と掲載し、また公明党代表の訪中の際に、中国側から靖国に替わる「戦没者墓苑のような施設を求める」とする意向を引き出したとも伝えられていますし、「「新しい国立墓地」という名前の「第2の靖国」を創ろうと主導的役割を担っていたのは、創価・公明の勢力だったのである。」と指摘されてもいます(「仏教タイムス」8月8・15日合併号1面    丸山照雄氏レポート)。
    確かに、当初の観測時から、「主導的役割は、創価・公明の勢力だ」との意見は聞こえてきました。

    しかし、それだけでは、官房長官の下での「懇談会」は発足することはなかったでしょう。
    小泉首相と福田官房長官その他の、政権の中枢部分が、新しい有事体制ににおける新たな戦死者のためには、「靖国神社」ではなく、「新しい国立追悼施設が必須」だと考えたからにほかなりません。

2、官房長官の下での「懇談会」はどうなるのか

    その後の報道によりますと、官房長官の下での「懇談会」は第6回会合を今年の5月23日に開いた以後、次の会合の日程の調整がつかずに、中断したままになっている、とされています。確かに、首相官邸のホームページでは、第6回以降の記事がありません。また6月8日の毎日新聞によれば、同懇談会で「中間報告」の取りまとめをやめたとも報道されています。
    たぶん夏休み・お盆休みなどもあってとも思われますが、前記の靖国護持派の攻勢なども含めて考えますと、中断したまま開催できないでいる、とも観測できます。
    しかし、有事法案が継続審議となり、秋の臨時国会では必ず与党だけでも成立させると報道されていますから、官房長官の下での「懇談会」も夏休みあけには動きだすものと予測されます。
    3点セットの一角が実現しないのでは、新しい有事体制は完成しないのですから。

3、「新しい国立追悼施設をつくる会」の今後

    なんとか強引に発足させたとは言え、「新しい国立追悼施設をつくる会」は当初の意図とは大きく掛け離れて、卜一ンダウンしたものとなったことを、指摘しました。
    その上で、卜一ンダウンしたからと言って、安心できるものではありません。今後はこの会の拡大をはかっていくことは目に見えていますから、この会の本質を広く知らせて、拡大しないように十分に警戒しておく必要があると考えます、と申し上げました。

    ・真宗本願寺派のなかでは

    「新しい国立追悼施設をつくる会」が7月30日に設立総会をもったとして、呼びかけ人に真宗本願寺派の総長が入ったことが分かりました直後の、8月1日付で真宗本願寺派の「中央基幹運動推進相談員一同」の連名で、本願寺派総長あてに、「第二の靖国となる「新しい国立の追悼施設」をつくる総渦独走の『「靖国神社」問題に関する方針について』に断固反対します」という抗議文が出され、総局の方針の撤回を求めました。
    私には他宗派のことで良く分かりませんが、中央相談員とは、本願寺派の職員という立場だということで、総局の意向に公然と抗議の意思表示を出すことは、全く異例なことと聞いております。
    また同日同様の中央相談員連名で「各教区基幹運動推進相談員のみなさまへ」として、関係の資料を添えて「教団が再び戦争に協力する道を歩むことのないよう、格段のご配慮をいただきますよう切にお願い申し上げます」と送っています。
    これらの文書は、「資料5、6枚」です。
    その他、地方の団体から、総局への抗議などが出ています。「資料6、1枚」です。

    ・全日本仏教会(全仏)では

    全仏ではこの問題につき、7月23日の「信教の自由に関する委員会」で議論を深めましたが、次回の9月19日にもう一度、全仏として、新たな戦没者の追悼を含めるとする、官房長官の下での「懇談会」について意見を集約する方向となっています。

以上、とりあえず、私の手元で把握できる限りの資料と、またこれに対する私のコメントを加えて、関係の皆様にお届するものです。

第6、最後に、二つ

    なお、最後に二つのことに触れておきたいと思います。
    一つは、真宗本願寺派の責任者からは、私に対して「他宗派から内部問題への意見はさし控えてもらいたい」旨の意向が表明されていることです。
    しかし、今回の問題は「仏教界が、再び戦争に協力する道を歩むかどうか」の、その意味で戦後の仏教界にとって抜き差しならない大問題ですので、単に宗派内部の問題に止まっていませんから、内部干渉と言われる非難を受けることは承知のうえで、自由に意見を言わせていただいているものです。
    いま一つは、私が昨年、13年12月1日付の全仏・信教の自由に関する委員会に提出した「意見具申書・資料7、4枚」を、今日の時点に立って訂正する必要があるということです。
    私の「意見具申書」の末尾では、
「仮に全日本仏教会が国立の追悼施設として提唱するのであれば、怨親平等の原理からのものでなければならないと考えます。そこでは、先ず、戊辰戦争の彼我の戦没兵士と戦争犠牲者を含め、またその後の朝鮮や中国大陸や東南アジアその他への戦争に関しては、当然に自国の兵士だけでなく、彼我の戦没兵士と民間人の犠牲者を含めるべきです。
また国内に日を転じては、戦没兵士だけでなく、空襲の犠牲者や原爆の犠牲者も平等に含めるものでなければならないでしよう。そうした彼我の戦没戦災犠牲者を追悼するという趣旨と、また再度の犠牲者を出さない誓いをたてる施設と言う意味で、名称は「彼我(万国)戦没戦災犠牲者追悼・不戦の碑」とでもすべきものと考えます。そういうものであれば、私たちは全仏として提唱するに最も相応しいものと考えます。ですから、何も対案なしでは話にならないと言うのであれば、敢えてこの方式を提案したいと思います。しかし、現在政府が欲しがっている施設は、当然にそのようなものではありません。政府にそれを受け入れさせることは不可能に近いことと考えます。ですから、「初めに結論ありき」の官房長官の下での私的懇談会等には、誘われても入るべきではないと考えます。以上に例示したような対案を提唱して、世論に訴える努力をすべきものと考えます。』としておりました。
    しかし、この私の対案では、基本的に厳しい要件は付したつもりですが、「国立の追悼施設」には賛成との立場となっております。今日の時点に立って改めて考えてみますと、いかなる施設とするにせよ、「国立」である限り「国が戦争による死を賛美する」という「結果」を受け入れるものとならざるを得ない、と考えるに至りました。
    ですから、この私の「意見具申書」での対案部分は、本書をもって撤回することにいたしました。

    今回は、以上であります。皆様のご意見をお聞かせください。
    また資料や情報が入りましたら、ご報告申し上げます。
    なお、皆様の手元の資料がありましたら、是非早めにお送りください。郵送でも、またファックスでも結構です。また皆様のファックス番号も、この際にお知らせいただければ、資料をお届しやすいと思います。
    それでは、お互いに精進しましょう。
時節柄、皆様のご自愛をお祈り申し上げます。
合掌


「新しい国立墓苑をつくる会」の立ち上げについてに戻る

トップページへに戻る